正答：5

正答　４

ベン図の一部に下図のように人数を表す文字を置く。
3つの条件を式で表すと以下のようになる。
・Ａを正解した人数：a＋b＋d＋e　……①
・Ａのみを正解した人数：a　……②
・ＢとＣを正解した人数：c＋e　……③
ここで、①＋③−②より
　b＋c＋d＋2e　……④
となる。3問すべてを正解した人数はeなので、④からeを求めるには、b＋c＋dがわかればよい。b＋c＋dはベン図より、2問のみを正解した人数なので、正答は４である。

正答　１

静水時での船の速さをx、川の流れの速さをyと置くと、下りの速さはx＋y、上りの速さはx−yとなる。
また、下りの時間をt、上りの時間を5tと置く。上りも下りもPQ間なので同じ距離である。よって、
　　t（x＋y）＝5t（x−y）
　　2x＝3y
　　x＝1.5y
となる。これより、船の速さxは、川の流れる速さyの1.5倍とわかる。
よって、正答は１である。

正答　３

12分かけて円筒Ａの上部（20cm）まで水が入った。12分間で水は、
　　1000〔cm3/分〕×12〔分〕＝12000〔cm3〕
入っている。しかし、水位は20cmまで上がっているので、
　　1000〔cm2〕×20〔cm〕＝20000〔cm3〕
の水が入る高さである。この差である8,000cm3は、円筒Ａと円筒Ｂの20cmまでの体積となる。円筒Ａの底面積をacm2、円筒Ｂの底面積をbcm2とすると、以下のようになる。
　　20（a＋b）＝8000
　　a＋b＝400
また、その後9分かけて円筒Ｂの上部である30cmの水位まで水が入った。9分間に水は、
　　1000〔cm3/分〕×9〔分〕＝9000〔cm3〕
入っている。しかし、水位は10cm上がっているので、
　　1000〔cm2〕×10〔cm〕＝10000〔cm3〕
の水が入る高さである。この差である1,000cm3は円筒Ｂの10cm分の体積となる。よって、以下のようになる。
　　10b＝1000
　　b＝100
以上より、a＝300、b＝100となるので、その差は200cm2となる。
よって、正答は３である。

正答　４

１．大陸部と島嶼部からなっていることは正しい。しかし、ほぼ全域が険しい山脈の多い新期造山帯に属しており、複雑な地形である。
２．東南アジアは大部分が熱帯であり、夏の南西モンスーンは大量の雨をもたらすため、夏の高温と十分な降水量を必要とする稲の栽培に適しており、稲作が盛んである。確かにモンスーンアジアは米の大産地であるとともに大消費地であるため、国際貿易上で取り引きされる米の総量は小麦よりもかなり少ない。しかし、ベトナムはインドに次ぐ世界第２位、タイは第３位の米の輸出国であり（2020年）、輸出量が少ないとはいえない。
３．インドネシアの人口だけでも約２億7,600万人（2021年）に上り、ASEAN10か国の人口総数は約６億7,400万人（2021年）である。
４．妥当である。
５．植民地支配の影響で、かつては一次産品の輸出に経済が依存するモノカルチャー経済の国が多かったが、1970年代頃から輸出指向型の工業化を進める国が広がり、現在では多くの国で工業製品が輸出品目の第１位となっている。

正答　２

腎臓は左右に一対あるので、空欄アには「左右に一対」が入る。
腎臓によるろ過では、血球などの有形成分やタンパク質などの高分子はこしとられないので、空欄イには「タンパク質」が入る。なお、タンパク質の分子量は１万を超えるものが多いが、無機塩類の代表ともいえる塩化ナトリウムの分子量は数十から数百が多い。
次に、再吸収ではグルコースはほとんど吸収されるので、空欄ウには「ほとんど吸収される」が入る。有用な成分である無機塩類、グルコース（糖分と考えてよい）、水はほとんど再吸収され、不要な尿素はほとんど再吸収されないと考えてよい。
最後に、体内の塩分濃度が上がったときには、水の再吸収は促進される。したがって、空欄エには「促進」が入る。
よって、正答は２である。

正答　４

Ａ説は直接適用説、Ｂ説は間接適用説（通説・判例）である。
ア：Ｂ説の根拠である。私人間には私的自治の原則が妥当するから、憲法を直接適用すべきではないとする。
イ：Ａ説の根拠となる。Ａ説は、人権保障の効力は、公法私法を問わず全法領域において妥当するから、私人間において直接人権を主張しうるとする。
ウ：Ｂ説の根拠である。人権は国家に対する権利を定めたものであるから、私人間に直接適用すべきではないとする。
エ：Ｂ説の根拠である。憲法は、私人に対する国家権力の介入を禁止するものであるから、私人間に直接適用すべきではないとする。
オ：Ａ説の根拠である。人権規定は、元来、「国家からの自由」という対国家的なものであったが、現代においては、私人による人権侵害の危険性が増大していることを根拠にする。

以上より、Ａ説の根拠となるものの組合せとして妥当なものはイとオであるので、正答は４である。

正答　２

１．前半の記述は正しい。需要の増大によるインフレーションは不景気をもたらしうるが、それをもって悪いインフレーションとはいえない。
２．妥当である。
３．固定金利で金銭の貸借を行った場合、貨幣の価値を下げるインフレーションが生じても返済額は変化しないので、実質的な返済額が減少し、借り手は得をする。
４．近い将来にインフレーションが生じることが予想されると、商品等の価格が上昇する前に購入する動機などが働き、投資や支出が増える傾向にある。
５．前半の記述は正しい。日本銀行が掲げる目標は「物価上昇率を年0％とする」ではなく、「消費者物価の前年比上昇率で2％」である。